セキュリティエンジニアとは?仕事内容と市場価値
セキュリティエンジニアは、企業の情報資産を守る「最後の砦」となる専門職です。サイバー攻撃が増加し、DXやクラウド移行が急速に進む今、あらゆる企業で需要が拡大しています。一方で「やめとけ」と言われる厳しさも存在するため、仕事内容・市場価値・求められる適性を正しく理解することが大切です。以下では、役割の違いから年収・市場価値、企業の投資動向まで分かりやすくまとめます。
セキュリティエンジニア/サイバーセキュリティエンジニアの違い
両者は混同されがちですが、厳密には担当範囲が少し異なります。
職種名 | 主な役割 | 関わる領域 |
|---|---|---|
セキュリティエンジニア | システム設計・セキュリティの実装・運用 | ネットワーク・クラウド・アプリ |
サイバーセキュリティエンジニア | 攻撃対策・脅威分析・インシデント対応 | SOC・CSIRT・脆弱性診断 |
まとめると、
- セキュリティエンジニア=守る仕組みを作る
- サイバーセキュリティエンジニア=攻撃に備え、事故を防ぐ
というイメージに近いです。
セキュリティエンジニアの仕事内容
セキュリティエンジニアの仕事内容は多岐にわたりますが、代表的なものは次の通りです。
脆弱性診断
- Webアプリ、ネットワーク、クラウド環境に潜む弱点を調査
- OWASPの観点に基づく検査
- 診断結果の報告書作成・改善提案
システム監視(SOC業務)
- IDS/IPS、SIEMを使ったログ監視
- 不審なアクセスの分析
- 24/365の監視体制を担う企業も多い
インシデント対応
- 情報漏洩・不正アクセスが発生した際の初動対応
- 影響範囲の調査
- 再発防止策の立案
- CSIRTの中心メンバーとして活動
セキュリティ設計
- ゼロトラストの導入
- 認証認可(IdP)の設計
- クラウド(AWS/Azure/GCP)セキュリティの設定
需要が高まる背景(DX・クラウド化・サイバー攻撃増加)
セキュリティエンジニアの需要はここ数年で急上昇しています。背景は主に以下の3つです。
1.DX推進によるIT依存度の急上昇
企業の基幹業務までクラウド化が進行し、守るべき資産が拡大しています。
2.クラウド移行による新たな脆弱性の増加
設定ミス(IAMの権限過多、S3バケット公開など)が原因の事故が増加しています。
3.サイバー攻撃の高度化
- ランサムウェア被害は世界的に増加傾向にあります。
- 日本企業を狙った攻撃も毎年増加中です。
- サプライチェーン攻撃で中小企業までリスク拡大しています。
情報漏洩事例から見る企業のセキュリティ投資増加
近年、多くの企業や医療機関で大規模な情報漏洩やサイバー攻撃が起き、その被害とコストの大きさから、企業のセキュリティ対策や人材投資の意識が大きく変化しています。
近年の大規模情報漏洩・サイバー事故の代表例
2022年、相澤病院(日本・長野県)にて患者約3,137人分の個人情報漏洩 が確認されました。元職員による不正持ち出し、保存フォルダからのコピー漏洩が原因となっています。
また、2024年中小企業等実態調査結果速報版(IPA:情報処理推進機構) によると、過去3期内にサイバーインシデントを経験した企業の被害額平均は73万円(うち9.4%は100万円以上の被害)となっています。被害の内容として「個人情報漏えい」が約35%。多くの企業が適切なセキュリティ体制を持たず、対策未実施が多数という報告もあります。
事例後に起きた「セキュリティ人材採用」「投資強化」の変化
情報漏洩やサイバー事故をきっかけに、多くの企業がセキュリティへの投資・人材確保を強化しています。
近年、国内でも情報漏洩事故・紛失事故の報告件数が増加。たとえば2024年には、上場企業およびその子会社で189社が何らかの個人情報漏洩または事故を報告しました。
医療分野では、内部不正防止のためにアクセス管理の強化、監視システムの導入、従業員教育の強化といった対策を講じる例が増えています。
IT・クラウド事業、SaaSを使う企業も、単なる技術投資→「人を含めたセキュリティ体制」の強化にシフト。つまり“セキュリティ人材の採用・拡充”が標準になりつつあります。
このように、事故後のコストや損害を経験した企業は、「安価な運用」や「後回しの対応」ではなく、「未然防止の仕組み」と「人的リソースの確保」に本腰を入れるようになっています。
セキュリティエンジニアが求められる業界
サイバー攻撃の増加、DX、クラウド化の進展により、セキュリティエンジニアはあらゆる業界で必須の人材になっています。特に、金融・通信・SIer・WEB系の4業界で需要が急上昇しています。
セキュリティエンジニアが求められる業界一覧
業界 | 求められるセキュリティ領域 | 特徴 |
|---|---|---|
金融 | CSIRT・SOC・暗号化・アクセス制御 | 法規制が厳しく最もセキュリティ投資が大きい |
通信 | ネットワーク防御・監視・DDoS対策 | インフラが攻撃対象になりやすく、全国規模で対策が必要 |
Sler | 設計・運用・構築・脆弱性管理 | 官公庁・大手企業向けの大型システム対応が中心 |
Web系 | プロダクトセキュリティ・診断・ログ分析 | 攻撃を受けやすいため診断・DevSecOpsに強い |
インシデント対応経験者の市場価値と「危機管理能力」の年収への影響
データ漏洩やセキュリティ事故対応の経験がある人材は、非常に高く評価されるようになっています。
なぜ価値が高まるか
事故の初動対応やフォレンジック、復旧、再発防止策立案など、経験者でないと対応できない作業が多いです。
また、正確で迅速な対応が、数億〜数十億円の損害を防ぐ可能性があります。こうした対応能力=「危機管理能力」は、企業の信用維持・事業継続に直結。つまり、技術力×判断力×経験が求められます。
セキュリティスキル不足の現実
市場全体として、最近の報告では「セキュリティスキル不足」がデータ漏洩コストを押し上げる主因のひとつと指摘されています。実際、スキルの高いチームがあればデータ漏洩コストを大幅に抑制できるという分析も出ています。
「危機管理能力」が企業評価・年収に与える影響
データ漏洩やサイバー攻撃への対応は、単なるIT部門のタスクではなく、経営リスク管理そのものです。
経営層・取締役会が「セキュリティはコスト」ではなく「事業継続と信用維持のための投資」と認識し始めており、その結果としてセキュリティ責任者やインシデント対応経験者に対する報酬が上昇しています。
具体的には、インシデント未経験の一般的なエンジニア職と比べて、50万〜100万円以上の給与アップ、あるいは役職(マネージャー・リーダー)登用されるケースもあります。
「セキュリティエンジニアはやめとけ」と言われるのはなぜ?
需要は非常に高いにも関わらず、「やめとけ」と言われる背景には、現場特有の負荷やキャリアの癖があります。以下でそれぞれの理由をより詳しく説明します。
①重大インシデント時の精神的負荷が大きい
セキュリティエンジニアが最も疲弊するポイントは「緊急対応の重さ」です。
夜間・休日でも電話が鳴る
- 大規模な攻撃は、深夜に仕掛けられるケースが多い
- システム停止や情報漏洩が疑われた瞬間、担当者が全員招集される
- 長時間のフォレンジック調査で“徹夜対応”が続くこともある
初動の判断ミスが数億円の損害につながる
- 「遮断すべきか」「証拠保全を優先するか」など判断が重い
- 経営層・広報・外部専門家・法律事務所と連携する場面も多い
- 心理的に“1人の判断が会社全体を左右する”状況になりやすい
インシデント対応は技術力だけでなく、ストレス耐性・判断力が試されます。
②ミスが許されない(設定ミス1つで企業の信用が失われる)
セキュリティ業務の厳しさは「小さなミスが致命傷になる」点にあります。
代表的な「1ミス」で起こる事故
- AWSS3バケットを誤って公開→数百万件流出
- ファイアウォール設定ミス→不正アクセス成功
- パッチ未適用の残存→ランサムウェア侵入
- IAM権限の付与ミス→内部不正や情報持ち出し
ミスの原因が担当者に紐づきやすい
- “誰が設定したか”がログで明確
- 報告書に「設定不備」「ヒューマンエラー」が残る
- 会社によっては評価やボーナスに影響することもある
1つの設定が国レベルの情報を守ることもあり、責任範囲が非常に重いです。
③常に学習が必要(学び続けないと市場価値が下がる)
セキュリティの世界は半年で常識が変わると言われるほど変化が激しい領域です。
攻撃手法のアップデートが止まらない
- ランサムウェアの新型
- クラウド特有の侵入手法
- AIを使った自動攻撃
- ゼロデイ脆弱性の増加
新しいツール・概念が次々登場
- EDR→XDR→MDR
- ゼロトラスト
- IAM、CSPM、CWPP、SSPMなどの専門領域
- SIEMの高度化(AzureSentinel、Splunkなど)
自分で学び続ける習慣が必須
- 資格(CompTIASecurity+、CEH、CISSPなど)
- 海外の脆弱性情報をチェック
- CaptureTheFlag(CTF)でスキル維持
- Githubやセキュリティコミュニティの情報収集
“学習し続けること”そのものが仕事の一部であり、学習をやめると市場価値が急落します。
④企業によっては待遇が悪い(セキュリティ投資の優先度が低い会社)
セキュリティエンジニアの待遇は会社によって大きく差があります。
投資が遅れている会社の特徴
- セキュリティが「コスト」としか認識されていない
- 「1人に全部任せる」属人化が発生
- 監視も運用も設定も全部自分で担当
- ツールが古い・人数不足で炎上しがち
- 夜間対応は多いのに手当が少ない
給与レンジが低いケースが多い理由
- 売上に直結しないため投資優先度が低い
- 経営者のITリテラシーが低い
- 「何も起きなければ評価されない」という構造
逆に待遇が良い企業の特徴
企業タイプ | 理由 |
|---|---|
大手IT・金融 | 被害額が大きく投資が必須 |
グローバル企業 | CISO主導でチームが強い |
セキュリティベンダー | 専門性が高く給与も高め |
自社プロダクト企業 | サービス停止が売上に直結 |
就職先の選び方で「ブラックにもホワイトにもなる職種」です。
セキュリティエンジニアの平均年収・相場データ

日本国内のセキュリティエンジニア平均年収
以下、日本国内の公式データおよび公表情報をもとに、「セキュリティエンジニアの平均年収・相場データ」を整理しました。なお、「セキュリティエンジニア」という広義の職域を、厚生労働省「厚生労働省(jobtag)」の分類「セキュリティエキスパート」カテゴリから代表的な3職種で抜き出しています。
日本国内のセキュリティエンジニア平均年収(職種別)の目安
職種(分類) | 想定される年収レンジ/目安 |
|---|---|
セキュリティエキスパート(オペレーション) | 約628万円 |
セキュリティエキスパート(情報セキュリティ監査) | 約591万円 |
セキュリティエキスパート(脆弱性診断) | 約628万円 |
上記職種を包括したセキュリティエンジニア全体の“平均値”の目安 | 約615万円(上記職種の平均値相当) |
- 上記によれば、セキュリティエンジニアの市場平均年収は約615万円と考えられます。
- セキュリティエンジニアの年収の中央値は約550万円というデータもあります。
- これは同種のIT系職種(例:システムエンジニアなど)と比較してやや高めの水準となっています。
スキルレベル別・経験ベースのセキュリティエンジニア年収レンジ事例
厚生労働省(jobtag)の「セキュリティエキスパート(オペレーション)」のデータとして、以下のようなスキルレベル別の年収幅の目安が示されています。
ITSSレベル(スキルレベル) | 年収レンジ(目安) |
|---|---|
レベル1〜2(初級〜若手) | 約420.0万円〜700.0万円 |
レベル3 | 約450.0万円〜700.0万円 |
レベル4 | 約510.0万円〜800.0万円 |
レベル5以上(上級〜エキスパート) | 約667.5万円〜1,086.0万円 |
- 上級レベル(ITSSレベル5以上)になると、約1,000万円超も視野に入るレンジとなっており、かなり広い幅があります。
- ただしこのレンジは「所定内給与額ベース」であり、残業代・賞与・手当が加味されれば実質の年収はさらに変動する可能性がある点に注意してください。
年齢別のセキュリティエンジニア年収レンジ事例
厚生労働省「jobtag」に掲載されている「セキュリティエキスパート(オペレーション)」の年齢別データを見ると、20代〜50代まで一貫して年収が上昇し続ける“専門職キャリアらしいカーブ”が見えてきます。
年齢別の年収レンジ目安
年齢 | 平均年収(目安) |
|---|---|
20〜24歳 | 約375万円 |
25〜29歳 | 約465万円 |
30〜34歳 | 約593万円 |
35〜39歳 | 約614万円 |
40〜44歳 | 約706万円 |
45〜49歳 | 約772万円 |
50〜54歳 | 約817万円 |
55〜59歳 | 約830万円 |
データから読み取れるポイント
20代後半までに大きく成長
- 20〜24歳→25〜29歳で+約90万円の伸び
- 運用・監視メイン→セキュリティ設定・分析へ業務範囲が拡大する時期
30代で専門性の差が収入に直結
- 30〜34歳で約600万円に到達
- 脆弱性診断・インシデント対応・CSIRT/SOCなど専門領域で差が出やすい
40代は“高度専門職”として評価が高まる
- 40〜44歳:700万円超
- 企業のセキュリティ方針策定・チーム統括など、管理職・リーダー要素が増える
50代でピーク帯へ
- 45〜49歳で約770万円
- 50〜54歳:約817万円
- 55〜59歳:約830万円
- 40代後半〜50代にかけて年収ピーク。大手企業ではここから900〜1100万円帯に入るケースもあり
データから見たセキュリティエンジニアの年収の補足
国内公開データのレンジだけを見ると、「セキュリティエンジニアは平均的なITエンジニアよりやや上」の給与レンジだが、“上級エンジニア・高度専門職”になると1,000万円超のレンジも見えており、キャリア次第で大きく跳ねる可能性があります。
一方で“年収レンジの幅が大きい”=「スキル・経験・企業・役割でかなり差がつきやすい」職種とも言えるため、転職・キャリア設計時には自分の役割・スキルレベル・扱う範囲を明確にすることが重要です。
特に「インフラ運用」「監視」「運用保守」が中心の企業ではレンジの下限になりがちです。一方で「脆弱性診断/監査」「CSIRT・セキュリティ設計・運用」「クラウド/セキュリティ領域」など、需要の高い専門スキルを持つ人材ほど報酬で有利になる可能性が高いと言えるでしょう。
派遣社員・フリーランスのセキュリティエンジニア年収レンジ事例
セキュリティエンジニアは、正社員だけでなく派遣・フリーランスの働き方でも高単価になりやすい職種です。需要が高く専門性が求められるため、他のIT職と比べても待遇が上振れしやすいのが特徴です。
1.派遣社員のセキュリティエンジニア
セキュリティエンジニアの派遣社員の平均時給は、2,500〜2,700円程度 とされています。
時給から換算した月収・年収イメージ
- 時給:2,500〜2,700円
- 1日8時間(時給2600円換算)×月20日勤務→月収41万6,000円
- 年収換算(12ヶ月)→499万2,000円
派遣の特徴
- SOC監視、アラート対応、ログ調査など“運用寄り”の職務が多い
- スキルよりも「夜間対応やシフト勤務への適応」が収入を左右
- 正社員よりも短期で年収帯に到達しやすい
2.フリーランスのセキュリティエンジニア
一方、フリーランスのセキュリティエンジニアの案件単価は、月60〜100万円となっています。
月額報酬レンジ(実例)
- 月60万円
- 月80万円
- 月100万円(脆弱性診断・クラウドセキュリティなどの高スキル領域)
年収換算
月額単価 | 年収換算 |
|---|---|
60万円の場合 | 720万円 |
80万円の場合 | 960万円 |
100万円の場合 | 1,200万円 |
セキュリティエンジニアのフリーランス案件の特徴
- 脆弱性診断、Webアプリのペンテスト、CSIRT支援、クラウドセキュリティが高単価
- AWS/Azure/GCP+セキュリティの組み合わせは単価が跳ね上がりやすい
- 時短案件やリモートフル対応案件も多い
- 案件参画には実務経験2〜3年+資格(Security+、CISSPなど)が強みになる
3.派遣vsフリーランスの年収比較表
項目 | 派遣セキュリティエンジニア | フリーランスセキュリティエンジニア |
|---|---|---|
平均時給/単価 | 約2,500〜2,700円 | 月60〜100万円 |
年収イメージ | 約499万円(時給2,600円換算) | 720万〜1,200万円 |
業務領域 | SOC監視・運用 | 診断・CSIRT・クラウドなど高専門領域 |
雇用安定 | ◎安定しやすい | △案件次第 |
収入の伸びしろ | 中程度 | 非常に高い(実力次第) |
4.派遣でも年収高め、フリーランスなら年収1,000万円も狙える
- 派遣:IT職の中でも高時給。運用・監視が中心でも年収500万円台に到達しやすい
- フリーランス:専門性次第では単価が跳ね、年収1,000万円クラスも狙える
- とくに「クラウド×セキュリティ」や「アプリ脆弱性診断」は市場価値が高い
海外セキュリティエンジニアの年収相場
セキュリティエンジニアの年収は、日本と海外で大きな格差があります。日本国内では、正社員・フリーランス・派遣社員含め、平均年収の目安が600万〜1,000万円程度ですが、欧米や外資系企業では1,500万〜2,000万円超が一般的で、ハイレベルな専門職になるとそれ以上に到達するケースもあります。
特にアメリカ・シンガポール・ドイツといった先進国では、サイバー攻撃の深刻化やデジタル社会の発展に伴い、セキュリティ人材への投資が急増中です。もはや「高給取りの専門職」というより、企業の存続を左右する必須ポジションとして高い評価を受けています。
セキュリティエンジニアで年収1,000万円・2,000万円を実現するには?

セキュリティエンジニアは、IT職種の中でも専門性が高く、市場価値の上がり方が大きい領域です。では、実際に高年収の層はどのようなポジションに就き、どんなスキルを身につけているのでしょうか?こちらでは、年収1,000万〜2,000万の現実的な到達ルートをまとめます。
セキュリティエンジニアで高年収を得ている人の特徴と共通点
セキュリティエンジニアで、年収1,000万〜2,000万円層に共通しているのは以下の4点です。
①専門領域で突出した強みを持っている
- 脆弱性診断(Webアプリ/スマホアプリ)
- クラウドセキュリティ(AWS/Azure/GCP)
- インシデントレスポンス(IR)
- プロダクトセキュリティ(DevSecOps)
「何でもできる」よりも“この領域なら任せられる”の強みが価値になります。
②インシデント対応経験がある
- CSIRT/CERT
- セキュリティ事故後の対応
- ログ分析・フォレンジック
- 法的調査サポート
企業側が最も求めるスキルであり、高単価の要因になり得ます。
③ビジネス視点を持っている
- 経営層への説明
- リスク評価
- 投資回収(ROI)の提案
- セキュリティロードマップ策定
技術だけでなく「経営×セキュリティ」をつなげられる人は年収が跳ねる可能性が高いです。
④英語・外資系経験
- 外資企業は日本の1.5〜2倍の給与帯
- 海外チームと連携できる人材が不足
英語力がそのまま“給与差”として反映されるケースもあります。
CISO・セキュリティアーキテクト・コンサルタント職の報酬水準
高年収を狙うなら、以下のハイクラス職種にキャリアアップするのが最も近道です。
1.CISO(ChiefInformationSecurityOfficer)
年収:1,000〜1,500万円 (外資系では2,500〜4,000万円程度も)
業務内容:
- 企業全体のセキュリティ戦略立案
- 経営層との意思決定
- セキュリティ投資・予算管理
- ガバナンスの整備
経営×セキュリティの中心、国内でもかなりの高収入の領域です。
2.セキュリティアーキテクト
年収:1,000万〜2,000万円
業務内容:
- システム全体のセキュリティ設計
- クラウド基盤の安全性担保
- ゼロトラストアーキテクチャの構築
- アプリ/インフラの総合的な防御設計
クラウド経験(AWS/Azure/GCP)があるだけで年収が大幅に上昇するポジションです。
3.セキュリティコンサルタント
年収:800万〜1,300万円
業務内容:
- セキュリティ診断
- ISMS/ISO27001支援
- セキュリティ体制構築
- 経営層への改善提案
- インシデント原因分析
コンサルティングファーム(アクセンチュア、デロイト等)は給与水準が高く、高単価案件を持つため年収が伸びやすいです。
外資系・フリーランス・上場企業など働き方別の違い
セキュリティエンジニアは、どの働き方を選ぶかによって年収が大きく変わります。職場環境や給与テーブル、案件単価などの違いが、収入に直接影響します。
外資系の場合
まず外資系企業は、国内企業と比べて給与水準が明らかに高く、年収が1.5倍〜2倍に跳ねるケースも珍しくありません。背景には、海外基準の給与テーブルが適用されることや、セキュリティ予算が豊富に用意されていることがあります。英語でコミュニケーションを取れる人材はさらに評価されやすく、1,000万円を越えるまでのスピードも速い傾向があります。
フリーランスの場合
一方、フリーランスとして働く場合は「スキル次第」で報酬が大きく変わります。Webアプリの脆弱性診断、AWSセキュリティ設計、フォレンジック調査などの案件は単価が高く、月80万〜100万円の案件が普通に存在します。年間を通して案件が取れれば、1,000万円以上の収入も十分現実的な水準です。
上場企業・メガベンチャーの場合
上場企業やメガベンチャーで働く場合は、安定した給与体系に加え、セキュリティ組織が整備されていることが特長です。例えば、メルカリ、楽天、サイバーエージェントなどはプロダクトセキュリティに積極投資しており、専門職の給与水準も高めです。ここでも経験や専門性次第で年収800万〜1,500万円を狙うことができます。
副業・ジョブチェンジで年収を上げる方法
本業だけで収入を伸ばすのが難しい場合でも、副業やスキルの方向転換によって年収を底上げすることは十分可能です。
脆弱性診断の副業
まず手っ取り早いのは、脆弱性診断の副業です。単発で依頼されるWebサイト診断やアプリ診断は単価が高くなることも多い領域となっています。平日や土日の数時間で取り組めるため、本業と並行しやすいのが魅力です。
クラウド(AWS/Azure/GCP)
また、クラウド(AWS/Azure/GCP)に軸足を移すのも効果的です。特に「クラウド×セキュリティ」は需要が急増しており、学習後の転職で年収が伸びるケースがよく見られます。
インシデント対応スキル(IR)の習得
さらに、インシデント対応スキル(IR)を習得すると市場価値は一段と上がります。日本ではインシデント対応ができる人材が圧倒的に不足しているため、経験者は大きな年収アップが狙えるほど希少性が高い領域です。
セキュリティ資格を取得
最後に、セキュリティ資格を取得する方法もあります。CEH、CISSP、Security+、AWSSecuritySpecialtyなどは副業案件や転職市場での武器になりやすい資格です。資格を取っただけで年収が跳ね上がるわけではありませんが、「この領域で仕事を任せられる」と評価されることで、結果的に収入アップにつながります。
セキュリティエンジニアの年収を上げるための5つの要因

セキュリティエンジニアの年収は、単純に「経験年数」だけで決まるわけではありません。実際にはスキルの深さ・担当領域・資格・業界の違い・英語力やマネジメント能力など、複数の要素が組み合わさって年収帯が大きく変わります。ここでは、年収を決定づける5つの主要な要因を詳しく解説します。
セキュリティエンジニアの経験年数・スキルレベル
経験年数は年収に直結しますが、“ただ長いだけ”では伸びません。重要なのは「どの領域で・どれだけ深く」経験を積んできたかです。具体的には、以下のような経験が挙げられます。
年収を上げる経験の例
- インシデント対応(IR)経験
- ログ分析・フォレンジック対応
- クラウドセキュリティの設計経験(AWS/Azure/GCP)
- 脆弱性診断(アプリ・ネットワーク)
- ゼロトラスト環境の構築
- CSIRT/SOCの立ち上げ・運用
セキュリティエンジニアの保有資格
資格そのものが“年収アップの直接要因”ではありませんが、高度なセキュリティ領域に参画できる=結果的に年収が上がるという構造があります。以下に代表的な資格を比較します。
資格名 | 概要 | 必要学習時間 | 特徴 |
|---|---|---|---|
CISSP(国際資格) | 世界標準のセキュリティ資格 | 150〜300時間 | 外資系で最も評価される。幹部候補向け |
情報処理安全確保支援士(日本) | 国家資格・実務に直結 | 150〜250時間 | 企業評価が高い。転職でも有利 |
CEH(CertifiedEthicalHacker) | ホワイトハッカー資格 | 100〜150時間 | 診断系・攻撃手法理解に有効 |
Security+(CompTIA) | 入門向け国際資格 | 60〜100時間 | 初級セキュリティ職の基礎固めに最適 |
AWSSecuritySpecialty | AWS専門のセキュリティ資格 | 80〜150時間 | クラウド系高単価案件に直結 |
どの資格が年収につながりやすい?
- 外資×ハイクラス職を狙うなら→CISSP
- 日本企業で評価されやすい→情報処理安全確保支援士
- 診断・脆弱性系の副業をしたい→CEH
- クラウド×セキュリティで年収を上げたい→AWSSecuritySpecialty
セキュリティエンジニアの担当領域
セキュリティエンジニアは担当領域によって年収差が大きく、特にクラウド・アプリ診断・IR(インシデント対応)は市場価値が高いです。そのため、年収を上げたいなら以下のいずれかに軸を置くのがベストだと言えます。
担当領域 | 特徴 |
|---|---|
インフラセキュリティ | 監視・ファイアウォール運用などが中心 |
クラウドセキュリティ | AWS/Azure/GCP×セキュリティで高単価 |
アプリケーション診断 | Web/スマホ診断は単価が高く副業向き |
インシデント対応(IR) | 圧倒的な人材不足。希少性が最も高い |
セキュリティアーキテクト | 設計・方針策定ができるハイクラス職 |
セキュリティエンジニアの業界・企業規模・海外勤務の有無
業界や企業規模、そして海外勤務の有無は、セキュリティエンジニアの年収に大きな影響を与えます。特に金融・通信・Web系の三業界は給与水準が高く、同じ経験やスキルを持っていても、所属する業界を変えるだけで年収が150〜300万円ほど上昇することも珍しくありません。
SIerは安定した給与が期待でき、製造業や小売などの一般事業会社は企業によってばらつきが大きい傾向があります。一方、医療や公共分野は必要性が高まりつつあるものの、給与面では比較的低めです。
また、外資系企業では給与テーブルそのものが日本より高く設定されており、同じポジションでも報酬が1.5〜2倍になる場合があります。英語でコミュニケーションが取れるだけで選択肢が広がり、年収1,000万円の壁を越えるスピードも早くなります。
セキュリティエンジニアのマネジメント能力・英語力・提案力
年収をさらに押し上げるためには、技術力だけでなく、マネジメント能力や英語力、提案力といった非技術スキルも欠かせません。チーム運営やプロジェクト管理、CSIRT・SOCのリード、若手育成などのマネジメントができると、組織内でリーダーとして期待されるようになり、評価が大幅に上がります。
また、英語力があると外資系からのオファーが増え、海外チームとの連携やグローバルプロダクトのセキュリティ対応にも参加できるようになります。TOEIC700点程度でも技術英語が読めれば十分に活躍の場が広がります。
さらに、経営層に対してリスクを分かりやすく説明し、適切な投資や改善策を提案できる力も重要です。技術を“どうビジネスに活かすか”を語れる人は、セキュリティアーキテクトやコンサルタントとして評価されやすく、年収1,000万〜2,000万円の高収入帯へ到達しやすくなります。
これらの非技術スキルは、キャリアの後半だけでなく、30代前半から意識して磨くことで、年収の伸び幅が大きく変わります。
セキュリティエンジニアのキャリア別モデルケース(年収別ロードマップ)

セキュリティエンジニアは、キャリアの描き方次第で年収600万円から1,000万〜2,000万円まで大きく伸ばすことができます。ここでは、経験年数・スキルレベル・働き方の違いに基づいた年収別のモデルケースを紹介します。
年収600〜700万円:ミドル層(3〜5年経験)
セキュリティエンジニアとしての基礎を固め、実務経験を積んだ“中堅レベル”に多い層です。この層がスキルの方向性を誤らず成長すれば、年収1,000万円に届く土台が整いやすくなるでしょう。
このレンジの典型例
- SOC/CSIRTでの運用経験がある
- セキュリティ設定・ログ分析がひと通りできる
- IDS/IPS、EDRなど主要ツールを扱える
- 小規模な脆弱性診断や設計フェーズに参加
- AWSなどクラウドの基本操作ができる
キャリアの特徴
- 現場の“中心戦力”として評価され始める
- 設計・改善提案に触れる機会が増える
- 副業(脆弱性診断など)で収入を伸ばす人もいる
年収1,000万円:上級SE・セキュリティコンサルタント
国内で“高年収エンジニア”と言われる水準。技術だけでなく、課題解決力や提案力まで評価されるレベルです。実務+提案力の掛け算で“高単価人材”として評価されるステージとなります。
到達しやすい職種
- 上級セキュリティエンジニア
- プロダクトセキュリティ担当
- セキュリティアナリスト(上級)
- セキュリティコンサルタント
- クラウドセキュリティエンジニア(AWS/Azure/GCP)
必要なスキル例
- アプリ/ネットワーク脆弱性診断をリードできる
- インシデント対応経験(IR)の主担当になれる
- クラウドセキュリティ設計を任せられる
- 経営層へのレポートや提案ができる
- セキュリティ資格(CISSP/情報処理安全確保支援士/CEHなど)
働き方の特徴
- 高待遇のWeb系、外資系、コンサル企業で活躍
- フリーランスなら月80〜120万円の案件も取れる
- 30代前半〜中盤で年収1,000万円に到達する人も多い
年収2,000万円:CISO・外資系・フリーランス高単価案件
この水準まで到達する人は、キャリア全体の中でも“トップ層”に位置します。経営×技術を理解し、組織を動かせる人材のみが到達できる領域です。
到達しやすい職種
- CISO(最高情報セキュリティ責任者)
- セキュリティアーキテクト(設計の最上流)
- 外資系セキュリティスペシャリスト
- コンサルファームのマネージャー〜シニア層
- フリーランスの高単価案件(月150〜250万円)担当
この層のスキル・経験
- ゼロトラスト・クラウド統合など企業横断の設計ができる
- インシデント対応の指揮が取れる
- 大規模プロジェクトのリードやチーム管理
- 経営判断レベルでのリスク評価
- 海外チームとの連携・英語での技術議論が可能
働き方の特徴
- 外資の給与テーブルは日本の2〜3倍
- フリーランスは1案件で月収200万円を超えることもある
- 会社側が「喉から手が出るほど欲しい」レベルの専門性
セキュリティエンジニアの転職市場・求人動向と注意点

サイバー攻撃の増加、クラウド化の進展、DX加速により、セキュリティエンジニアの需要はかつてないほど高まっています。特に企業の「セキュリティ予算の増加」と「法規制強化」が同時に進んでいるため、転職市場は売り手市場が継続しており、経験者はもちろん、未経験者でもキャリアの作り方次第で参入できる職種です。
ここでは、転職市場の現状、企業が求める人物像、注意点、未経験者向けロードマップ、今後の予測まで詳しく解説します。
セキュリティエンジニアの転職求人動向
現在の転職市場では、セキュリティエンジニアの求人は過去最高水準にあります。特に以下の領域で募集が増加しています。
求人が増えている領域
- クラウドセキュリティ(AWS・Azure・GCP)
- 脆弱性診断(Web/アプリ/スマホ)
- インシデントレスポンス(IR)
- SOC/CSIRTの立ち上げ・運用担当
- プロダクトセキュリティ(DevSecOps)
- ゼロトラストの導入支援
クラウド移行・テレワーク普及に伴い、従来の「境界防御」を前提としたセキュリティ対策が通用しにくくなりました。結果として、クラウドやアプリの専門知識を持つエンジニアへのニーズは急増しています。
求人が多い業界
- 金融(情報資産が多く給与も高い)
- 通信(全国規模インフラで運用人材を強化)
- Web系企業(メルカリ・楽天・サイバーエージェントなど)
- 大手SIer
- 製造業(サプライチェーン攻撃の増加)
- 医療・公共(急激に攻撃が増加中)
全業界でセキュリティ人材が不足しており、転職しやすい状態が続いています。
採用企業が求める人物像・スキルセット
セキュリティは専門性が高い領域のため、企業は「即戦力」や「伸びしろがある人材」を求めています。
経験者に求められるスキル
- OS・ネットワーク・クラウドの基礎知識
- 脆弱性診断の実務経験
- SOC・CSIRTの運用経験
- ログ分析・EDR運用・フォレンジック
- セキュリティ資格(CISSP・支援士・CEHなど)
未経験者に求められる素養
- IT基盤(Linux/ネットワーク)の基礎知識
- 学習意欲と継続力
- セキュリティイベントや資格学習の実績
- 論理的な思考力と課題解決力
人柄・マインド面
- 緊急対応が必要な場面でも落ち着いて判断できる
- 情報管理やコンプライアンス意識が高い
- チームで運用する姿勢がある
「高スキル+信頼性の高い人」という評価軸が強くなっています。
激務・オンコール対応・責任リスクへの理解
セキュリティエンジニアはやりがいのある職種ですが、負荷が高い局面もあります。
代表的な負荷ポイントとしては、夜間・休日のオンコール対応、インシデント発生時の緊急対応、ミスが許されない責任の重さ、常に最新技術をキャッチアップし続ける必要などが挙げられます。特にCSIRTやSOCでは「緊急対応」が発生するため、生活リズムに影響することもあります。
ただし、すべての職場が激務なわけではなく、プロダクトセキュリティ、セキュリティアーキテクト、設計・企画寄りのポジションなどはオンコールが少なく、バランスを取りやすい働き方も存在します。
セキュリティエンジニアの転職のタイミングについて
セキュリティエンジニアとして年収を最大化したいなら、転職のタイミングを見極めることが重要です。需要が特に高まる経験フェーズがあり、その時期に転職することで市場価値を大きく伸ばすことができます。
3〜5年経験を積んだ後が最も年収が跳ね上がりやすい
業務経験が浅すぎると “育成枠” と評価され、年収が大きく伸びにくい傾向があります。
逆に、社会人経験3〜5年・セキュリティ経験2〜3年を超える頃は、
- 監視・運用の一通りの流れを理解している
- 現場対応で判断力がつき始めている
- ある程度の自走力がある
など、企業に評価され、年収が最も伸びやすいフェーズになります。
SOC → CSIRT への転職は「売り手市場」でチャンス
SOCで一定の経験を積んだ後、CSIRTへキャリアアップする流れは近年特に人気が高まっています。
これは、企業側が「攻めのセキュリティ」へシフトし、
- インシデント分析
- 脅威ハンティング
- 改善提案
など、より高度な役割を担える人材を求めているためです。SOC → CSIRTは需要が大きく、転職成功率が高いキャリアルートとなります。
脆弱性診断の経験があると年収700万円以上に一気に届く
脆弱性診断(Web・アプリ・ネットワーク)の実務経験は非常に価値が高く、
- Webアプリ診断
- ペネトレーションテスト
- ソースコードレビュー
など、できる人材は圧倒的な売り手市場です。診断領域は企業の予算が最も付きやすい分野のため、最初の転職で年収600万〜750万円に到達するケースが多いのが特徴です。
クラウド(AWS/Azure/GCP)× セキュリティ経験はタイミングを問わず強い
特に以下に該当する人は、どのタイミングでもオファーが増える傾向があります。
- IAM/CSPM/CWPPの運用経験がある
- AWS Security Hub や Azure Defender の実務経験
- クラウド設計・構築とセキュリティ両方ができる
この領域は年収上振れ率が最も高く、最初の転職で900万円台に到達する例もあるため、キャリアチェンジ先として非常に有利です。
セキュリティエンジニア未経験者向けの具体的なロードマップ
未経験からでも、ステップを踏めばセキュリティエンジニアになることは十分可能です。以下は、一般的に考えられるキャリアロードマップとなります。
STEP1:ITの基礎知識を身につける(2〜3ヶ月)
- Linux操作
- ネットワーク(OSI参照モデル、TCP/IP)
- Webの仕組み(HTTP、DNS)
STEP2:クラウドor開発orインフラのどれかを選ぶ(3〜6ヶ月)
- AWS・Azure・GCP
- Webアプリ基礎
- ネットワーク構築
STEP3:セキュリティ分野の入門を学ぶ(1〜3ヶ月)
- OWASPTop10
- 標的型攻撃の仕組み
- SOC/CSIRTの役割
STEP4:資格取得で基礎を証明する
- Security+
- 情報処理安全確保支援士
- CEH(診断系)
STEP5:最初のキャリアとして“運用系”に入る
- SOC運用
- セキュリティ監視
- アラート分析
- 企業内情シスのセキュリティ担当
STEP6:得意領域に絞って専門性を伸ばす
- クラウドセキュリティ
- 脆弱性診断
- インシデントレスポンス
- プロダクトセキュリティ
セキュリティエンジニア未経験からの1年目で運用系、3〜5年で専門職へ進めば年収600〜800万円は十分狙える可能性が高いです。
今後の市場予測(AI・クラウドセキュリティの需要増)
セキュリティ市場は今後も拡大が続く見込みで、AI活用によって職務内容がシフトします。
市場がさらに伸びる理由
- クラウド利用率の上昇
- 生成AIの普及に伴う新たな攻撃手法
- SaaS連携・ID管理の複雑化
- サプライチェーン攻撃の増加
- 法規制(個人情報保護法・GDPR)の強化
特に需要が伸びる領域
- クラウドセキュリティ(AWS/Azure/GCP)
- AIセキュリティ(モデル保護・データ漏洩対策)
- ゼロトラスト実装支援
- インシデントレスポンス(IR)
- プロダクトセキュリティ
技術の変化とともに“守る範囲”が広がり続け、セキュリティ人材は長期的に不足する見込みです。
AIを駆使すればセキュリティエンジニアの年収は上がる?
結論、AIを活用できるセキュリティエンジニアの市場価値は確実に上がります。
理由1:アラート対応の自動化が進む
- SOCの一次対応はAIの補助により効率化
- エンジニアは「高度分析」に時間を使えるようになる
理由2:AI×セキュリティの新領域が急成長
- LLMハルシネーション対策
- モデルの情報漏洩防止
- AIサービスへの攻撃(PromptInjection)など
理由3:AIで“アウトプットの質”が向上する
- レポート作成
- インシデント解析の補助
- 脆弱性診断のスクリプト作成
AIを使いこなせることで、1人あたりの生産性が上がり「希少性×収入」が上振れる構造になります。クラウド・AI・IRを掛け合わせれば、年収1,000万〜1,500万円のラインに一気に近づきます。
セキュリティエンジニアで年収アップを狙っている方は、株式会社ヴィジョナリーで転職活動を
セキュリティエンジニアは、今後も確実に需要が高まり続ける職種です。年収はスキルや経験に応じて大きく伸び、クラウド・脆弱性診断・インシデント対応などの専門領域を磨けば、1,000万〜2,000万円以上を目指すことも十分可能です。また、外資企業やフリーランス、高度専門職へのキャリアチェンジなど、多様な働き方が収入をさらに押し上げてくれます。
一方で、どの領域を伸ばすべきか、どの企業が自分の市場価値を最も評価してくれるのかは、自分だけでは判断しづらい部分でもあります。だからこそ、最新の求人動向を理解し、適切なキャリア戦略を提案してくれるパートナーの存在が重要になります。
セキュリティエンジニアとして収入やキャリアの可能性を広げたい方は、株式会社ヴィジョナリーの転職サービスを活用してみてください。専門性を理解した担当者が、希望や強みを踏まえた最適なキャリアプランをご提案します。次の一歩を踏み出すことで、より高い年収と成長機会が手に入るはずです。